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さて、つい先日「遊技産業健全化推進機構の遊技機性能調査」の調査結果が公表されましたね。
一般社団法人遊技産業健全化推進機構は6月3日、昨年6月1日から開始した「遊技機性能調査」に関する今年5月までの1年間の調査結果を発表した。
それによると、1年間の有効調査台数は、全国51(延べ186)地区871店舗の1392台。一般入賞口に入賞が確認された遊技機は816台(58.6%)となった。1台あたりの平均打ち出し個数は2965個。
直近の今年5月には全国10地区69店舗・113台を調査し、一般入賞口に入賞が確認された遊技機は103台(91.2%)と、これまでで最も割合が高くなった。
2015年6月から2016年5月までの一般入賞口に入賞が確認された遊技機の割合の推移は、以下の通り。
2015年6月 28.1%
2015年7月 42.7%
2015年8月 33.3%
2015年9月 38.8%
2015年10月 51.3%
2015年11月 54.3%
2015年12月 59.7%
2016年1月 70.6%
2016年2月 65.5%
2016年3月 77.1%
2016年4月 83.7%
2016年5月 91.2%
(参考ページ)web GreenBelt|推進機構、遊技機性能調査の1年間の結果を発表
調査結果が公表されたのは、半年ぶりくらいでしょうか。
やはりというか、新基準機が導入され始めた1月あたりから、顕著に一般入賞口への入賞割合が上昇しているのが分かります。
完全導入の4月からは80%も超えてきており、直近の5月に至っては90%すら超えてきております。
さてこの結果をどう見るのか?著しい改善傾向が見られるとするべきなのでしょうか?
実をいうと、検定時のパチンコ台における一般入賞口の状態は、警察によってすでに示されています。
それは、「10分間の試射において数十個の入賞」というものです。
パチンコ玉は1分間に100個発射されますから、最大限に甘く見積もってみても、一般入賞口への入賞確率は1/100以内ということになります。
さてここで、推進機構の調査の話に戻り、ざっくりとした計算をしてみることにしましょう。以前のコラムを参考にして、この後の話を読み進めてみて下さい。
(参考)【遠隔・裏モノ】パチンコのはまりの確率計算について詳しく解説してみる
推進機構の調査の試射個数を約3000個としてみます。(調査時における1台あたりの平均打ち出し個数は2965個)
この時「パチンコ玉が一般入賞口へ入らない」という事象は、「確率1/100の出来事が3000回起こらなかった」ことと等価になります。
以前のコラムから、「確率分母の等倍分、事象が起こらない確率」については約37%、「確率分母の10倍分、事象が起こらない確率」については約0.005%であることが分かっています。(0.005%は約2万回に1回ということ)
なので、「確率1/100の出来事が3000回起こらなかった」という確率は、「確率分母の30倍分、事象が起こらない確率」に相当するので、「約2万回の3乗に1回の出来事」という天文学的な数字になります。(つまり現実には起こりえない現象であるということ)
要するに、試射個数3000個で「パチンコ玉が一般入賞口へ入らない」ならば、その台は撤去回収の対象台に入るということになります。
さて、パチンコ台の撤去回収の最終リストの期限は今月末までとされていますが、早ければ6月中旬に出てくるかもしれないですね。
(参考ページ)遊技通信web|日遊協 回収対象遊技機に関する日工組説明を会員に通知
前章の考察に照らし合わせるのならば、直近の推進機構の調査結果である適合率91.2%という数字から、撤去対象のパチンコ台数は少なく見積もっても、全体の9%以上はあるように思われます。
パチンコ台設置台数は現在290万台程度なので、先月の調査時点で26万台程度は撤去回収の対象台だった可能性があるわけです。(もちろん誤差もありますから、ざっくりとした見積もりです)
1次リストと2次リストの回収のほうも現在進行形で進んでいますが、最終リストの回収規模がどれくらいになるのかというのは注目されるところです。(対象台約14万台が4月時点で約8万台に減少)
(参考ページ)遊技日本|第1次回収リスト
(参考ページ)遊技日本|第2次回収リスト
(参考ページ)遊技日本|回収対象機、リユース機で撤去促進
実際問題として、日工組側が「どのような機種」の「どのような規模」の最終リストを出してくるのか、というのは今後のパチンコ業界の未来を見ていく上で、非常に重要になるのではないかと思います。
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